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雑穀を超える雑穀!限界に挑戦「39穀」で業界激震!話題のスーパーフードであるオメガ3脂肪酸を多く含む「えごま」や、GABAを豊富に含む「発芽玄米」などでまるで食べるサプリ?!もちっとした食感の中にもプチプチした普段の白米では楽しめない美味しさを楽しむことが出来ます。

【原材料】
丸麦、ひきわり大豆、押麦、黒米、はだか麦、もち精白米、胚芽押麦、ひきわり青大豆、だいしもち麦、巨大胚芽米、発芽玄米、もち玄米、白もち麦、米粒麦、赤米、緑米、若玄米、ひえ、きび、ひきわり小豆、焙煎玄米、胚芽精白米、黒焼き玄米、ひきわりはと麦、高きび、とうもろこし、発芽黒米、発芽緑米、ひきわり黒大豆、ひきわり秘伝豆、アマランサス、あわ、黒えごま、発芽赤米、金胡麻、白胡麻、黒胡麻、大豆胚芽、白えごま

【炊き方】
(1)洗い流したお米1合を炊飯釜へ。
(2)雑穀米を大さじ2杯炊飯釜へ。
(雑穀米は洗わない)
(3)お水の分量は1合線まで入れた後に、大さじ2杯追加で入れてください。
(4)30分~2時間程度、浸水させたら炊飯開始。
※早炊きはおすすめしません。炊飯タイマーをご利用ください!
※炊き上がりが柔らかめが好きな方は4時間浸水。
※2合、3合と炊き上がりが増える場合は、上記数量と掛け足してください。

栄養成分表示(100g当たり)
エネルギー  364kcal
たんぱく質  12.8g
脂質     5.0g
炭水化物   67.0g
食塩相当量  0.01g
この表示は、目安です。

保存方法:直射日光、高温多湿を避けてください。開封後、ふた付きの容器で保存されることをおすすめします。
賞味期限:製造日より約365日(詳細は商品のラベルに記載しております)
販売元:ココウーケ
住所:静岡県静岡市葵区七間町6-5石上ビル1F

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ニューヨークタイムズ 世界の話題
角を切り取られて息絶えたサイ=Nico Jacobs via The New York Times/©2020 The New York Times。新型コロナ対策のロックダウンが南アフリカで2020年3月下旬に始まってから、それまではまずなかった観光地でのこうした密猟が相次ぐようになった

このところ、ニコ・ジェイコブスにとっては容易ではない日々が続いている。

サイをヘリコプターで救出する南アフリカの非営利団体「サイの緊急電話(Rhino 911)」の創設者。これまでよりも、さらに悪い時代がやってきたことを実感している。

新型コロナ対策として、移動を厳しく禁じるロックダウンが南ア全土に発令されたのは、2020年3月23日だった。以来、サイの密猟に対応する出動が相次いでいる。

発令の翌々日には、生後2カ月ほどのシロサイの赤ちゃんを保護した。母親は、密猟者に殺されていた。

その次の日には、密猟で角を切り取られたクロサイが2頭いるという通報が入った。ようやく見つけたときは、すでに遅かった。2頭とも息絶えていた。

「ロックダウンが施行されるやいなや、ほぼ毎日のように密猟事件が起きている」とジェイコブスは唇をかむ。南アの北西州では、少なくとも9頭のサイが発令から半月ほどの間に密猟の犠牲になった。「把握されているだけでも、これだけの数に上っている」

隣国のボツワナ(訳注=3月24日から新型コロナ対策で一般外国人の入国を禁止)。非営利団体「ボツワナのサイを守る会(Rhino Conservation Botswana)」によると、国境が封鎖されてから半月ほどの間に少なくとも6頭のサイが密猟で殺された。この期間の後半には、二つの密猟事件に関与したと見られる計5人が軍の摘発で死んでいる。

アフリカでは、密猟自体は珍しくはない。この10年間で、9千頭を超えるサイが犠牲になっている。

ただし、南アやボツワナでの最近の事例は、これまでとは違う――保護活動に携わる関係者は、こう指摘する。通常なら、野生動物にとっては比較的安全とされていた観光地のまっただ中で発生しているからだ。

国中をロックダウンし、国境を閉じ、滞在ビザを大幅に制限して検疫を強める。そんな新型コロナ対策の連鎖が、390億ドルも稼いでいたアフリカの観光産業を直撃した。観光は、この大陸では野生生物の保護を促し、その財源にもなっていた。それがしぼんでしまうことは、すでに絶滅の危機に脅かされてきた野生動物が、このパンデミックの犠牲者リストに追加されてしまうかもしれないということを意味する。

「こうした動物を守るのは、自然保護官(レンジャー)だけではない。観光客の存在も、大きく貢献している」と「アフリカ野生生物保護協会(Africa at the Wildlife Conservation Society)」で種の保存事業に取り組むティム・ダベンポートは説明する。「密猟者なら、たくさんの観光客の目があるところには行かない。そんな目の届かないところに行く」

非営利団体「サイの緊急電話」のヘリコプターで救出される生後2カ月ほどのシロサイの赤ちゃん=南アフリカ北西州、Nico Jacobs via The New York Times/©2020 The New York Times。母親は密猟の犠牲になっていた

いつものこの時期なら、アフリカの国立公園や自然保護区、さらには野生動物の猟が合法的に許されている民営の指定地域には、観光客や狩猟愛好家が押し寄せている。しかし、今は旅行が厳しく制限され、行きたくとも行けない状況になっている。

「本当に残念だ」とボツワナでサファリ業を営むアンソニー・ヌタラモは肩を落とす。これからの数カ月間で150人以上もの観光客を受け入れるはずだったが、ほとんどがキャンセルになってしまった。

ボツワナ北部の内陸にある大沼沢地オカバンゴ・デルタや、アフリカ屈指の広さを誇る南ア北東部の鳥獣保護区クルーガー国立公園。ここでは、観光産業の重みが、自然保護官の存在をはるかに上回っていた。ライオンやヒョウ、サイ、象、アフリカスイギュウを見るのにこれほど適したところはなく、観光客や狩猟者とツアーガイドが、あふれんばかりにいたからだ。

その姿がなくなれば、広大で手つかずの厳しい自然は、わずか数千人の自然保護官に委ねられることになる。「ツアーガイドがいなくなれば、自然保護官は片足で歩くのも同然になる」とサファリ業者のヌタラモは例える。

そのヌタラモは、事態が早急に回復しない限り、従業員12人を無給で休ませざるを得なくなる。

「アフリカの観光産業では、新型コロナ対策が始まって半月ほどの間で、すでに何十人もが一時解雇されている」とアンドリュー・キャンベルは語る。合法的な狩猟が規則通りに行われているかを監視する警備官(ゲームレンジャー)の非営利団体「アフリカ・ゲームレンジャー協会(Game Rangers Association of Africa)」の会長だ。「観光客が来なければ、お金も落ちない。だから、こんなことが起きるようになってしまった」

次は、自然保護官や民間の狩猟警備員が、一時解雇の対象になるかもしれないのだ。

ヘリコプターで救出されるシロサイの赤ちゃんは、目隠しをされて点滴を受け、おとなしくなっていた=南アフリカ北西州、Nico Jacobs via The New York Times/©2020 The New York Times

南アやボツワナ、タンザニア、ケニアなどのアフリカ諸国では、観光産業が野生生物の保護を支えている。

例えば南ア。野生生物の保護や、数々の国立公園の運営に関わる費用は、2018年だとその85%が観光関連事業を財源としていた。具体的には、公園への入園料や、狩猟に伴う各種手数料といった収入だ。

こうした財源なくしては、多くの公園や民営の狩猟指定地域、地域社会が運営する自然保護区では、そこで働く人々の給与を払えなくなってしまう。

そうならないよう、南アの北西州にあるマンクエ野生生物保護区の管理運営にあたるリン・マクタビッシュはあらゆる手段を尽くそうとしている。

広さ1万1700エーカー(47平方キロ余)の保護区は本来、客員研究員や観光客でにぎわっているはずだった。ところが、新型コロナの感染が広がり、今は彼女自身の他には最小限の要員がいるに過ぎない。

「収入はゼロ。でも、支出は膨らみ続けている。密猟者を撃退し、保護区を守らねばならないからだ」とマクタビッシュ。「絶望的なんていうのは控えめな表現で、危機のどん底にあるといいたい」と苦しい胸の内を明かす。

一時解雇を避けるため、自分の給与は返上し、マネジャー級の同僚は給与を30%カットしてしのいでいる。財政は、保護区の運営にはギリギリの状況にあり、あと3、4カ月持つかどうかというところまで追い込まれている。事態が好転しなければ、最悪の決断を迫られる。

「うちのスタッフは、アフリカ南部のあちこちから来ており、計131人の扶養がみんなの双肩にかかっている。被扶養者の多くは、マラウイやジンバブエなどの国々にいて、飢餓に直面している」とマクタビッシュはいう。「その人たちを養うのに、ここでの収入への依存は大きく、とても背を向けるわけにはいかない」

経済が上向かない限り、密猟はさらに増えるとマクタビッシュは見ている。「最近、保護区への侵入が数件あったが、ロックダウンが何カ月間も長引くようなら、密猟者の総攻撃のような状況が生じるだろう」

これには、先の「ボツワナのサイを守る会」の理事長マップ・アイブスも同意する。

「サイや象などの代表的な動物が狙われるだけではない。野生動物の肉を求める密猟が、アフリカ中で急増することも考えねばならない」とアイブスは顔を曇らせる。「生計を立てるのに十分な収入がなくなり、多くの人が自然界に目を向けたとしても、非難することはできない。飢えに苦しんでのことなのだから」

この状況を少しでも打開しようと、米国に本部を置く環境保護団体「ザ・ネイチャー・コンサーバンシー(The Nature Conservancy)」はこのほど、財政が苦しくなったアフリカの公園や自然保護区、民営保護区を支援するための資金集めを始めた。自然保護官や警備員の給与にあててもらおうというのだ。

新型コロナが、アフリカの野生生物に与える影響を完全に掌握するには、まだ時間がかかるだろう。それでも、この半月ほどに起きたできごとが示すのは、自然保護を観光産業に頼りすぎることの危うさだ。

「観光産業と切り離す必要はないにしても、自然保護を支える財源の多様化を図るしかない」との声が、米専門家の間から上がっている。

そうならない限り、アフリカの野生生物をめぐる危機が和らぐことはなさそうだ。そして、冒頭のジェイコブスのような活動家のところには、親を亡くしたサイの赤ちゃんの通報が入り続けるだろう。

「1日に10件の通報があれば、10回出動するまでだ。資金がある限りは飛び続ける」 そのジェイコブスは、こう覚悟を語るのだった。(抄訳)

(Annie Roth)©2020 The New York Times

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